土地の価格は長期的には、日本のGDP(国民総生産)に連動します。さらに言えば、イールドスプレッドといってもいいかもしれません。
日本の土地の上で、どれだけの価値を生むことができるかにより、土地の価値が決まるのです。
例えば東京の土地は高いです。そこに人と情報とお金が集まることにより、莫大な価値が生み出されているので土地の価値が高いのです。逆に北海道の原野には人も情報もお金も集まらないために価値が生み出されず、土地の値段がゼロに近いのです。
今後の土地の値段がどうなるかは、人と情報とお金がどうなるかにかかっているといえるでしょう。
人口は減少しています。それには外国人を増やすしかありません。観光客でもいいのです。そこにいてお金を使う、価値を生み出す人を増やす必要があります。
情報は分散しています。電力の影響でサーバーセンターが離散してるのと、言語・能力の影響でアジア圏がのし上がってきています。
お金は税制や投資環境により動いています。香港など有力ですが、東京も捨てたものではありません。中国マネーが出て行ったものが戻ってきているとか、オイルマネーが戻っています。
結論として、土地が下がる確率は高いですが、下げ止まる要因も多々あることより、下落幅は緩やかになると考えます。