新築一戸建てマイスターは、新築の一戸建て、分譲住宅の賢い購入をご提案します。

投稿日：2015年12月21日

杭打ち偽装についてマスコミは飽きてきたのかメディアに出ることが減ってきました。しかし、大震災のリスクは日々高まっているといえて、防災対策は危急の課題といえます。　その大震災の時に液状化とか住宅倒壊という被害は政府や行政が予測をしています。それが参考になるといえます。
しかし居住する住宅としては、数cmの段差や不同沈下0.1%以下の発生で住めなくなるのです。3次元での不規則な傾斜は三半規管に大きく影響して、めまいや吐き気などを誘発して健康不安になります。
このような建物は想定されている大地震がくると首都圏で100万戸単位でおきると考えられます。住宅倒壊が100万戸前後と想定されているので、その数倍は発生するということです。これは首都圏の一般住宅(1000万戸以上)の数割ということで、首都圏の住宅の1/3くらいが微小な不同沈下するといえるのです。
あなたの自宅の地盤は大丈夫?
杭打ち偽装の問題のように「○○社が施工したから大丈夫」というブランド力ではなく、「何をどのようにした」という明確なデータを伴った証拠でなければなりません。
現在の戸建住宅の地盤評価は支持力のみです。発生沈下量を目標数字として対策することはまずありません。
例えば、
「4トン前後の現在の住宅において、大地震の横揺れがきて表層地盤が1mmたりとも沈下しない」ということのほうが少ないといえます。「この地盤は最大5mm沈下する可能性があり、0.1%弱は傾く」ということがはっきりしていれば、それに対する地盤対策を講ずれば良いのです。
　立川市あたりで元々田んぼでもなく森林であったようなところで、強固な地盤が地下5メートルくらいにあり、表層地盤も固いので全く軟弱地盤が無いところであれば、ほとんど地盤対策は不要でしょう。
　ところが足立区のように、軟弱地盤が地下25メートルくらいまであり、強固な地盤は地下50ｍ以下なところでの地盤対策は、かなり大規模なものが必要となります。8メートルの摩擦杭を打てば地耐力は確保できますが、0.1%以下の不同沈下は防げません。8メートル摩擦杭を3本連結しても軟弱地盤を脱せないのです。マンションで使う15メートル杭を2本連結してようやくです。しかし、8メートル杭で低層住宅一棟あたり32本で100万円くらいの費用が、15メートルを2本連結となると400万近くとなり4倍となってしまいます。
　つまり、まず現在地のボーリング調査の結果をしっかり分析して、低層住宅の地盤対策として現実的な技術と金額でできるのかを検証する必要があります。