新築一戸建てマイスターは、新築の一戸建て、分譲住宅の賢い購入をご提案します。

投稿日：2012年2月16日

　今年1月現在の人口を分析して算出してみました。　
　一都三県で25歳から39歳までの住宅一次取得人口の人数は779万人になります。
　前年1月が799万人ですから20万人の減少です。
　
　これにより新築一戸建て分譲の潜在需要は5万5600戸と計算されて、前年から1500戸減りました。

　さらに平成25年1月の分析をすると757万人に今年から22万人も減ります。当然新築一戸建て分譲住宅の潜在需要数も減ります。
　5万4000戸と計算され、今年より1400戸減ることになります。

　この住宅需要の計算には、人口をベースに結婚率・出産率・可処分所得・景気ウォッチャー・家賃動向・金利・企業投資動向・建築年別ストック数・再建築率などなど様々な要因を因子として計算した結果ですので単純に人口が減少したから減るものではないのですが、団塊ジュニアが40歳を迎えて住宅購入をしなくなる世代になってきたのは大きなことです。
　またこの先も人口は減少の一途をたどり、1年代200万人から100万人まで減りますから、住宅需要は減りづけます。
そこに旧耐震の建物の滅却が終了して、中古市場に新耐震もしくは、品確法以降の建物が増えると、ますます新築需要は減ります。

　分析していて、面白くなくなりました。
　この分析・計算は日本で私しかしていないので、ちゃんと理論づけようと思ってましたが、市場が拡大しない理論はワクワクしません。
　「家政婦のミタ」みたいな話の脚本を書いていた方が楽しいです。