新築一戸建てマイスターは、新築の一戸建て、分譲住宅の賢い購入をご提案します。

投稿日：2012年2月9日

読売広告都市生活研究所のマンション契約者600人調査2012​というのが発表になり、「震災後マンション購入の主導権は夫へ」​という報告でした。

アンケートによると、震災前は「最初にマンション購入を言い出したのは」夫が49.5​%だったのが、震災後は60.9%に上がっています。
通常の新築住宅購入において、最初に検討するのが奥さんであるというのが従来の通説でした。ですので、震災前の49.5％というのでも少し高いかなというものですが、それが60％を超えるというのは、ある意味で異常な数字です。

このアンケートだけでは、なせそうなったかの分析がされていないので、よくわからないところがありますが、震災前後ということを考えると、「通勤難民」が一番思い当たるかなと思います。

3・11で家に帰れない、携帯電話もつながらない、メールも届かないので家族の安否が不安になった人が多かったです。それにより「職住接近」してイザというときに家族がすぐ集まれるように職場に近いマンションを買おうという人がふえたのでしょう。
ただ住宅選びにおいて、通勤の近さと価格・大きさ・周辺環境は逆比例にあるのですが、通勤の近さは夫が選び、環境は妻が選ぶとしたら、震災前の住宅選びでは妻の主張する価格・大きさ・間取り・周辺環境が優先されていたのですが、震災後は通勤の近さが住宅選びにとつて重要となつたために夫の発言力が増したといえるのかもしれません。

だとしたら、住宅選びの基準が大きく変わってしまったといえるでしょう。

普通はファミリータイプは郊外型で都心はＤＩＮＫＳなどが対象であったものが、フアミリーも都心回帰しだしたとしたら、震災前の住宅の企画では、震災後のお客様の要望とはズレてしまつていると言えます。

さらには、震災後の住宅選びに影響しているのが、「地盤」と「防災に強い」と「放射能が無い」「免震」などが影響しています。それらを検討した結果としての住宅選びがありますので、新築一戸建ての企画はよくよく考えないと、震災後のお客様のニーズとずれてしまう可能性が高くなりました。